候補者はまだ自社のことをよく知らない
「認知」「集客」を経た候補者であっても、自社への理解はまだまだです。ここでは、自社についての関心を深めてもらうための施策について説明します。
これまで候補者に届いている情報は、主にメンバーがSNSなどで発信したものや、採用サイト、ナビ媒体、交流会や勉強会への参加で得てきた内容などになってきますが、それらを通じての情報だけでは、まだまだ自社を理解してもらうには限界があります。そこで、もっと詳しい情報を伝える場であったり、候補者からの質問を受ける場をつくるのがいいでしょう。
ただし、候補者はこの時点で、本格的に自社への転職希望があるというわけではありませんので、一般的な面接を行うのはNGです。例えば、オフィス見学を兼ねたライトな面談形式を設けるなど、候補者が身構えなくていいような形式を企画するといった工夫も必要です。
このフェーズ以降は、オフラインでの施策がメインになってきます。
よく知ってもらい、相性を探ってもらえる機会をつくろう
このフェーズで実施しやすい施策として、自社の魅力を伝える「広報面談」があります。いわゆる面接ではないため、候補者への「個別説明会」に近い形式で、気軽に来てもらうことができます。スタートアップ・ベンチャー企業では、この広報面談を社長が行うケースも多いです。
候補者からすると「社長がわざわざ話してくれて嬉しい」「必要と感じてくれていそう」という印象を持ちますし、気軽に話していくことで「風通しが良さそうな会社」という印象も持ちやすいでしょう（01）。
包み隠すことなく、自社の情報をオープンに話し、より理解を深めてもらいましょう
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