株式会社キノトロープ
https://www.kinotrope.co.jp
151-0065 東京都渋谷区大山町45-14
TEL 03-5478-8440
E-mail o_toiawase@kinotrope.co.jp
30年磨き続けた、Webサイトというメディアの問題解決力
キノトロープの設立は、日本がインターネット黎明期にあった1993年。Webサイトがまだ“個人ホームページ" の延長であった当時、同社代表取締役の生田昌弘さんはすでに「Webは新聞よりも速いメディアになる」と考え、サイト規模の大小を問わず完全分業で制作を行っていました。運用でも、大量の商品情報をExcel で管理し効率的に更新する仕組みを構築するなど、先駆的な取り組みを行っていたのです。
「週刊誌は編集者、記者、カメラマンなど、完全分業の世界です。そうでなくてはクオリティの高いものができないからです。Web制作はそれを日刊よりも速く回すために、さらに合理的にする必要があると考えていました」(生田さん、以下同)
大規模サイト制作で無二の実績を持つ同社ですが、意識的に大規模を指向していたわけではなく、生田さんの「メディアをつくる」という思想が結果的に現在の成果をもたらしてきたのです。同社が上流工程に強い理由もここにあります。
「Webサイトが何なのか、企業の経営陣になかなか理解されなかった当時、きちんとしたメディアをつくるには上流から手掛けるしかありませんでした」
上流工程は、単に技術や経験値では対応しきれない難しさがあります。それは、Webサイトを制作することで何の問題を解決するのか、顧客企業で全社的にそのコンセンサスを取ることです。
「大企業ほどそれが難しいことは現在も同じですが、今はWebサイトの重要性を誰もが理解しているので、本当にやりやすくなりました。逆に当たり前すぎて、よくわからないまま何となく便利に使っている人がほとんどです。そこで、改めて『問題解決の力』をテーマに、Webの役割をお客様にお伝えする必要があると考えています」
制作段階のコミュニケーションを助ける「スマートフォンファーストワークフロー」
PCサイト以上に、スマートフォンサイトでは動きや操作性が使い勝手に大きく影響します。しかし、デザイン画像を見せて説明してもそれは伝わりません。そこで、キノトロープでは実際にスマートフォン上で動作するプロトタイプを制作し、顧客とのコミュニケーションを深めるワークフローを構築してきました。このノウハウを集約した書籍が2024年秋に発売予定です。
Z世代とコミュニケーションするための新たなメディアになる「eスポーツ」
プロe スポーツチーム「KINOTROPE gaming」は、2021年10月の立ち上げから1年半で、各SNSやYouTubeなど関連アカウントを含めて約160万人のフォロワーを獲得。チームの活動そのものがソーシャル上でコンテンツになっています。チームオーナーである生田さんは、「e スポーツ界の熱気やZ 世代の反応の速さは、今や世界のメディアとなったインターネットの黎明期に似ている」と言います。
変わらない価値「問題解決力」と、新たな価値「eスポーツ」
Webサイトがあまり理解されていなかった時代、生田さんは企業の経営者たちに「Webは問題解決ツールです」と説明し、エビデンスを示して納得を得てきました。
「Webサイトは『問題解決力』であり、それをつくるのが私たちの『力』です。設立から30年を経て、私は今を第四の創業期と捉えています。改めて周囲の環境やお客様の変化を見て、私たち自身が初心に戻ることが必要だと考えました」
同社はまた、顧客や環境の変化にあわせワークフローを柔軟に進化させてきました。
「企業のWeb担当者は、特にIT に詳しい人が任される職種ではなくなりました。弊社がつくるのだから弊社のやり方を理解してください、という姿勢では深いコミュニケーションを目指すことはできません」
スマートフォンの世帯普及率が9割を超えた現在*、同社はBtoBであってもスマートフォンサイトの設計を優先させ、実際に動作するプロトタイプを用いることで顧客との合意形成を図っています。
生田さんの目は、さらに未来へ向いています。企業にとって、検索エンジンを使わずSNS経由で情報に触れるZ 世代にどうリーチすればいいのかは、現在の重要な課題です。そこで生田さんが着目したのはメディアとしてのeスポーツでした。
「SNSはコンテンツの告知ツールではなく、SNSでの活動そのものがコンテンツなのです。その声を聞いてくれる人をどれだけ生み出せるか。それはZ 世代にリーチする能力を示すエビデンスと言えます」
e スポーツチームの立ち上げから1年半で関連アカウント含め160万人のフォロワーを獲得し、生田さんは新しいメディアに大きな手応えを感じています。キノトロープ設立から30年を経てなお、社会、業界を見る目は先端を走っています。
(*)総務省 令和4 年通信利用動向調査
企画協力:株式会社キノトロープ
本記事はWeb制作会社年鑑2024に掲載されています。