Webサイトが完成し無事に公開されると、次に必要な作業はサイトの更新、定期的なメンテナンスやサーバ、ドメインの契約更新など「保守管理」になります。公開後の運用に対する体制も整備しておきましょう。
Webサイトの保守管理は制作とは別の業務になるので、制作会社とあらかじめ明確に取り決めをしておく方が無難です。制作会社の中には、「制作を専門に請け負っているので、保守管理は受け付けない」といったところも存在します。また、公開（納品）したWebサイトで修正したい箇所が見つかった場合、ある程度は保守の範囲内で対応してくれる制作会社もありますので、保守まで相談できる制作会社には、どこまでが保守の範囲で対応可能かを確認しておきましょう。
例えば修正依頼の場合、「てにをは」など軽微な修正ならば保守の範囲内で対応してくれることも多いですが、修正をすることでデザインや見た目が変わるなどという必要性が生じそうな場合には、もはや新規案件として制作会社に改めて見積もりを依頼し、新規案件として発注することになります。保守の範囲かそれ以外になるかの判断は、その修正作業に費やす時間で考えることが多いです。先の例でテキスト内の文字の修正だけなら大して時間はかかりませんが、デザイン修正となると、それが見出しのデザインなどであった場合、テンプレートとして多くのページで流用されていたりすると、1日2日の作業では済まなくなります。
保守管理と同じく、更新作業も誰がやるかという問題が起こりやすいポイントです。制作会社はWebサイトを制作してくれるのがメインの業務ではありますが、その後の情報の発信や更新は発注者が自ら運用できることを考えて設計してくれることがほとんどです。また、純粋な会社紹介が目的のコーポレートサイトなど、普段あまり情報の更新がされない前提のWebサイトなら、例えば年末年始や夏季休暇といった単発の情報更新は相談できることもあります。
自社の情報を積極的に発信する目的で、更新頻度が高い想定なら、コンテンツ管理システム（CMS）の導入していることも多いと思います。こういった場合は基本的に情報更新は自社という前提になります。しかし、行き当たりばったりでは必ず限界が来ます。まず、1年間の単位で更新頻度のルールを決めて、年間スケジュールを立ててしまいましょう。その際、必ず「承認フロー」は固めておきます。会社としての発信ですので、必ず決裁者や権限者のチェックは必要になります。発信する情報を作成したらどういったルートで、どんな手段で確認に回し、確認済の証跡を残せるかを考えて体制を組みましょう。
